デジタルマーケティングにおいてAiはどのように活躍する?

先日、除湿器を購入しようとインターネットで「除湿器 オススメ 安い」と検索をしたところ、その日からインターネットを利用するたびに大量の除湿器の広告が表示されるようになってしまいました。

こうしたウェブ広告は「ディスプレイ広告」と呼ばれ、ユーザーの検索履歴に基づいて、興味のありそうな商品をAiが自動的に選定し表示させる広告機能です。

今回は、このようなデジタルマーケティングにおけるAi導入の可能性と、そのメリットやデメリットについてご紹介いたします。

デジタルマーケティングとは?

そもそも「マーケティング」とは、商品サービスの企画から開発、販売、分析改善などのあらゆる企業活動を指し、その概念はしばし「より多くの商品が大量かつ効率的に売れる仕組みをつくること」と解釈されます。

そのなかでも「デジタルマーケティング」とは、様々なデジタルメディア(Webサイト、Google広告、SNSなど)を通して行われるマーケティング手法の総称で、近年、パソコンやスマートフォンをはじめとする電子デバイスの普及にともなって、その存在が重要視されるようになりました。

伝統マーケティングにはどのような問題があるのか

前述のように、今やマーケティングの主流はアナログからデジタルのフィールドに移り変わろうとしているなか、従来より行われてきた伝統的なマスメディア中心のマーケティング手法(=折り込みチラシやテレビCMなど)の問題点は、一体どのようなところにあるのでしょうか。

アナログマーケティングの代表例である「テレビCM」を例に挙げて、3点ほどご紹介していきます。

伝統マーケティングの代表例「テレビCM」の問題点

①双方向性の欠如

まず一つ目として、情報発信のベクトルが企業側から消費者側への一方向のみとなり、ユーザーとの双方向な関係性を構築しにくいという点が挙げられます。

加えて、「レビュー」や「口コミ」などのユーザー体験が拡散されにくいため、商品やサービスへのフィードバックが回収できず、サービスの分析や改善に時間がかかってしまいます。

②膨大な広告コスト

二つ目に、限られたチャンネル数のなかで貴重な放送枠を割く都合上、他のメディアと比べても放映権や制作コストなどで広告費が高騰しやすいという点です。

また、せっかく莫大な広告費をかけたのにも関わらず、費用対効果がわかりにくい傾向にあるため慎重に検討する必要があり、サービスリリースまでのスピード感を損なう恐れがあります。

③効果測定ができない

そして三つ目は、広範囲(=マス)なユーザーに対して画一的な宣伝を行うため、何人のユーザーに対してどのくらいの効果があったのかなど、具体的な数字としての広告効果を把握しにくいという点です。

Webの登場とマーケティング

世界におけるインターネットの歴史は1958年に先端技術を軍事利用への転用を研究する組織が発足、その後1960年代のパケット通信の研究に始まり、今では様々な情報が国境の垣根を超えて瞬時にやり取りされるようになりました。

日本でのインターネット検索サービスの歴史や広告の変化

日本においての検索サービスとしては1996年4月に、国内初の商用検索サイト「Yahoo! JAPAN」がスタートし、翌年の1997年5月には、インターネットショッピングモール「楽天市場」が開始され、Webマーケティングという概念が本格的に形成されるようになります。

当初はバナー広告による集客が主流とされましたが、その後はアフィリエイト広告や検索エンジンからの流入、ブログやSNSなど、Webの発展とともにマーケティングもその形を柔軟に変え、進歩を続けています。

ここからは、デジタルマーケティングを語る上では欠かすことのできない、「メディアの3タイプ(=トリプルメディア)」の概要と、その特徴やメリットデメリットについて解説していきます。

メディアの3つの種類

参照:medifund

①オウンドメディア

オウンドメディアとは、その名の通り自社のウェブサイトやSNSアカウントのような、自身(=own)が所有しているメディアを指します。

認知されるまでにある程度の時間は必要ですが、管理や運営に融通が効くため、コントロールが可能容易で、SEO(=検索エンジン最適化)がしやすいというメリットがあります。

②ペイドメディア

ペイドメディアとは、料金を支払う(=pay)ことで利用できるメディア全般のことで、いわゆる宣伝広告を指すメディアチャネルになります。

もちろん運用には一定のコストがかかりますが、利用者数の多いメディアに広告が掲載されれば、短期間で多くのユーザーに対して認知させることができます。

③アーンドメディア

アーンドメディアとは、商品の販売を主目的としたものではなく、消費者の信頼を得る(=earn)ことを目的とするメディアのことで、第三者のSNSやブログなどがこれに該当します。

効果の予測や測定が難しい反面、第三者による投稿は客観的な情報として信頼を得やすく、自動的な営業ツールとして機能してくれるのがメリットです。

Aiや機械学習を活用したデジタルマーケティング

昨今では、こうした一連のデジタルマーケティングをAiの技術を応用して取り組む企業も増えています。

株式会社WACULの提供する「AIアナリスト」は、マーケティングに特化したAiツールであり、Webサイトのアクセス解析を通してサイト全体の改善点を指摘してくれます。

参照:AIanalyst

また、サイト分析だけではなく、接客の分野においてもAiが活用され始め、サイトを訪れたユーザーに対して自動で問い合わせや商品提案などの接客を行ってくれる「チャットボット」も広がりを見せています。

》チャットボットとは?メリットデメリットをわかりやすく解説!

https://ai-choice.jp/chatbot_merit

》働き方改革を促進するAiシステムに注目!「コンバージョンあがるくん」

https://ai-choice.jp/conversionagarukun

デジタルマーケティングにAiを活用するときの注意点

十分なデータ量が必要

人工知能というものは与えられた膨大なデータを瞬時に分析することが得意ではありますが、データがない状態でゼロから何かを生むことはできません。

例えば、サイト分析やコンバージョンアップにAiを利用したいのであれば、そのサイトの訪問者のうち、平均滞在時間はどのくらいか、どのポイントで離脱しているのか、などの具体的なデータの蓄積が必要となるでしょう。

Aiは補助的な手段

Aiはあくまでも課題を解決するための補助的な手段であって、すべてをAiに任せておけばいいという万能のものではありません。

まずはAi導入の前に、達成したい目的は何なのか、作業全体で効率化したい部分を明確にし、最終的にそれらの課題はAiを導入することで改善できるのかを考える必要があります。Aiの導入そのものが目的にならないよう、現状と目的を把握したうえで導入を検討しましょう。

まとめ

昨今ますます広がりを見せる企業のAi導入。マーケティングから接客の分野まで実に幅広い業務を私たちの代わりにこなしてくれる便利なツールとも言えるようになってきました。

しかし、改善に必要なデータ量が不足していたり、具体的な目的がわからずに導入することでしてしまうと逆に失敗してしまうケースもあります。

自社のマーケティングにAiを導入しようと検討されている方は、本記事を参考にして、より適切な導入・運用をしていただければと思います。