【Ai×人命救助】ドローンが被災現場で活躍！その有効性とは
日本は、「災害大国」とも呼ばれるほど災害が多い国として知られていますが、最近では10年前の東日本大震災の余震と言われる福島宮城地震が起こったばかりです。
こうした幾度となく襲い掛かる災害を乗り越え、そのたびに対策を立て取り組んではきたものの未だ課題が残される中、Aiを導入したドローンが解決の糸口として注目されています。
そこで本記事では、被災現場における課題やAiを導入したドローンによる活躍、そして後半に地震を予測するAiアプリも併せてご紹介していきます。
目次
人命救助で普及するドローン活用
ドローンとは
ドローンとは、無人飛行機の総称です。最近では、活用の幅も広がり太陽光発電の点検や動物の生態調査・風力発電の点検・輸送物流、そして今回のテーマである被災地などにおいて活用されています。
災害大国の日本にとって画期的となる可能性も
概要でも触れたように、日本は東日本大震災以降次々と自然災害が起こり「災害大国」とも言われている中、国や自治体もさまざまな防災対策に取り組んでいますが、次の3点が災害時において課題としてあげられています。
・初動対応が迅速にできない
・刻一刻と変化する状況を把握することができない
・情報の正確性を確認することが難しい
こうした課題に対して、ドローンによる上空からの情報が突破口になるとし各地で実験や実証実験が始まっています。
では早速、次項では災害地におけるドローンの有効性をみていきます。
Ai導入・ドローン被災現場での有効性とは
実際の災害現場では、被災者の命を守ることが最優先とし治療優先度のトリアージが行われるのですが、人間の命は災害が発生し飲料水などない状態での生存率は72時間と言われ、その72時間の間に救助できるかが大きなカギとなるのです。
Aiがカメラ解析後上空から人命トリアージ
日本の大学病院では、ドローンを活用した被災現場におけるトリアージを行う訓練を行っています。
訓練内容は、被災地を想定しマネキンを横たえ、体の一部を毛布で隠し周囲に溶け込むよう迷彩のネットで全身を覆うなどしたうえで行われました。
そしてAiを導入したドローンが、被災者の4～8m上空から胸部や背中の動きを毎秒25コマに分け動画を撮影し遠隔にて医師がトリアージする、というものです。
さらに、高精度な「4ｋ」映像で撮影された動画のうち、胸部付近を切り出すことで計算時間を9割短縮、一刻を争う限られた時間を有効に活用することが可能になりました。
Aiで夜間でも人影を自動抽出
同じくスタートアップのロックガレッジ（茨木県古河市）も、災害時における要救助者の捜索を想定した実証実験を実施しています。
実証実験では、ドローンにAiを導入し赤外線カメラで夜間も人影を自動で抽出、捜索隊員が装着する複合現実（MR）に対応したヘッドマウントディスプレー（HMD）に、ビルの屋上に倒れている人がいるとの情報を表示しました。
赤外線カメラは人の体温を検知できるため、その温度判定によりトリアージを行うのですが、体温が戻ってきた場合も優先順位が上がるよう検知できており、夜間も捜索が行えることで、ここでも72時間の壁を超えられるではと期待が高まっています。
その他、さまざまな場所においてもこうした訓練や実証実験が行われており、被災者が100人以上の場合でも、トリアージができることが確認されています。
被災地におけるドローン救出対策訓練事例
では、続いて被災地におけるドローンの救出対策訓練の事例をご紹介します。
神戸市「深江浜町」南海高校による災害対策
兵庫県神戸市東灘区にある「深江浜町」海難高校では、今後起こることが予想されている南海トラフ地震に備えた訓練を行っています。
訓練内容は、生徒自らドローンの操縦を訓練し、深江浜町から深江大橋までの安全なルートや深江橋周辺の混雑状況をスムーズに把握する、というものです。
具体的には、南海トラフ地震が起こった際には3～4mの津波が約2時間で到達されることが予測されているため、万が一津波が起こった際は、生徒が運動場や体育館に避難している間にドローンを飛ばし深江大橋の状況に加え、浸水冠水している場所や状況を把握していく計画です。
本土と深江浜町を繋ぐ深江大橋は、住民にとって交通の便や命綱として重要な役割を担うため、ドローンによる上空からの情報が生死を分ける重要な役割を果たします。
北海道胆振東部地震後の被災地調査
2018年9月6日に発生した、北海道胆振東部地震では最大震度7を記録し住宅においては全壊が469棟、負傷者782人、死者73人と大変大きな被害を出しました。
当初、その被害状況把握に活用されたのが全国に派遣している、損保ジャパン日本振興（東京新宿区）のドローンチームです。
決壊の恐れがあった厚真ダムを飛行し、土砂崩れの現場映像が撮影され被害状況の把握が行われました。こうした、人が立ち入りできない場所をドローンが上空から撮影することで、被害状況や復旧計画などに役立てられています。
今回ご紹介したほかにも、現在では災害を想定しドローンによる多くの実験や新技術が開発されており日々対策が検討されていますが、もう少し掘り下げて今後Aiやドローンが災害大国日本にとって、どのように活躍するのかみていきます。
災害大国の日本にとって、Aiやドローンはどのように活躍するか
最後に、災害大国日本にとってAiやドローンの必要性や併せて地震を予測するAiアプリをご紹介していきます。
未だ続く東日本大震災の余震
気象庁によると、2021年2月13日の午後11時8分最大震度6強を観測した福島宮城地震においては、2011年3月11日に起きた東日本大震災の余震であるとしています。また、余震とみられる有感地震（震度1以上）は、発生から9年11か月がたった11日までに1万4590回以上に上ることが発表されました。
今後30年の間に発生率70％超といわれる巨大地震
内閣府の防災情報ページにおいても、今後30年以内に巨大地震が発生する確率が70％と高い数字が予想されており、中でも関東から九州の広い範囲で強い揺れと高い通波が発生するとされる「南海トラフ地震」そして首都中枢機能への影響が懸念される「首都直下地震」が起こるとされています。
引用元：地震災害 : 防災情報のページ – 内閣府 (bousai.go.jp)
Aiやドローンの有効性が試される時
前述したように、いまや巨大地震がいつ私たちの身に降りかかってもおかしくない状態にあるのは確かなようですが、人間には到底地震予測は不可能な領域であります。
しかし、現在のAiの技術を活用することで、ある程度地震の予測が可能になりました。それは、JASEA取り締まり役会長東大名誉教授・村井俊治さんが主宰する「MEGA地震予測」アプリです。
この「MEGA地震予測」アプリは、国土地理院が全国1300カ所に配備する電子基準点のGPSデータを基に、大地震発生のリスクを予測するものであり全国の14エリアの危険度を5段階で判定することが可能となりました。毎日の天気を見るように、地震予測を習慣化して見ることで災害対策意識を高めることも大切です。
引用元：地震の前兆を捉える｜MEGA地震予測 – 東京大学名誉教授 村井俊治 解析 (jesea.co.jp)
そしてAiを導入したドローンにおいても、前述したように危険地帯や夜間における救出や災害状況の把握が行えます。こうした人間には到底介入できない部分において先進技術を活用しながら、いつ起こるか分からない自然災害に備えるのも良いでしょう。
ただ、ドローンは国や地方自治体の協力が必要となり、いつでも飛行できるわけではありませんので、突然の事態に備え日頃から協力を求めること、そして何より繰り返し訓練を行うことがいざというときに試されます。今できる備えとして、災害時のドローン活用も視野に入れると良いかもしれません。
まとめ
本記事では、災害地における課題やAiを導入したドローンの活躍などについて言及してまいりました。
神戸市「深江浜町」南海高校の対策事例でもあったように、実際に災害が起きた場合ドローンを活用し上空からの情報に頼ることで、広範囲に起こる被災現場の状況把握がしやすく、その後の避難行動を判断することに役立ちます。
万が一の備えは、一つではなく状況パターンにおいて準備しておくことで心のゆとりにも繋がりますし、その後の行動も左右しますのでドローンに限らずさまざな備えを今のうちに行っておくと良いのではないでしょうか。
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